「本業の仕事以外にも収入があれば・・・」と思っている人は少なくないと思います。特に介護は体力勝負の仕事でもあるため、長いこと務められるか不安になる人もおられると思います。
この記事では、介護士におすすめの副業とその注意点などについて解説していきます。
1．介護士は副業できるのか？
正社員の介護士として働きつつも、「もう少し毎月のお金に余裕を持てたら…」と感じている方は多いのではないでしょうか。こんなときに気になるのが、「副業」という選択肢についてです。そもそも介護士とは、副業できるものなのでしょうか？
答えは「職場の規定による」です。介護士だからという理由で副業を制限される恐れはありませんが、職場の規定で副業が禁止されているなら、避けたほうが良いでしょう。副業が発覚すれば、「職務規定違反」として注意を受けたり、ペナルティを課せられたりする可能性があります。減給や降格といった処分が下れば、お金を稼ぐための副業で、かえって給料を減らすことになりかねないでしょう。「バレなければいい」と、安易に考えるのは危険です。
近年、介護業界に限らず、副業を解禁する企業が増えてきています。従業員の生活を守るため、また仕事の選択肢を増やすため、こうした流れは今後も加速していくでしょう。今は「副業NG」と定められている介護施設であっても、今後「副業OK」という流れに変わっていく可能性があります。
「介護士でも副業したい！」と思ったら、まずは職場の就業規則を確認してみてください。就業規則で副業が明確に認められている場合や、禁止する規定がない場合は、副業可能と判断できるでしょう。判断に迷う場合は、上司に確認してみるのもおすすめです。
また、同じ介護士であっても、「正社員はNG、パート・アルバイトであればOK」と、立場によってルールが異なるケースが少なくありません。こちらについても、併せてチェックしておきましょう。
2．介護士が副業をする際の注意点と、確認事項
介護士として働きつつも、「副業してみたいなぁ」と思ったときには、ぜひ以下のポイントをチェックしてみてください。以下に、副業する場合の注意点や確認事項をまとめます。
2.1 就業規則を確認
介護士が副業を検討し始めたら、何よりも先に勤務先の就業規則を確認しましょう。先ほどもお伝えしたとおり、「そもそも副業できるのかどうか？」という点は、勤務先の就業規則によって決まるからです。具体的には、以下のようなポイントを確認してみてください。
- 副業が禁止されているかどうか。
- 副業の内容に制限があるかどうか。
- 勤務先に対して、副業の届け出が必要かどうか。
明確に禁止されているにもかかわらず副業をしてしまうと、最悪の場合には解雇されてしまう可能性も。「少しくらいならバレないだろう」と安易に考えるのは危険です。
また、就業規則で副業OKの場合でも、さまざまなルールが設定されている可能性があります。仕事内容の制限や届け出の有無についても、併せて確認してみてください。
2.2 確定申告
会社員として介護士の仕事をして、会社から給与をもらっている方の多くは、会社で年末調整の手続きをしてもらっているはずです。副業をするようになって、副業による所得の合計額が20万円を超えたら、自分自身で確定申告する必要があります。副業でどれだけ稼いでいるのか、自分自身でしっかりと管理することが大切です。
確定申告は基本的に、毎年2月中旬から3月中旬にかけて行います。副業で一定の所得を得たら、年明けすぐから確定申告の準備を忘れないでください。もし20万円以上の副業による所得があるにもかかわらず、確定申告をしなかった場合は、「脱税」と見なされてしまいます。加算税や延滞税として、余計な税金も取られてしまうので注意しましょう。
2.3 住民税
会社員として仕事をしている方の多くは、住民税を給与からの天引きによる「特別徴収」によって支払っています。副業で得た収入に対しても、住民税は発生します。この副業分の住民税をどう支払うのかは、確定申告時に自分自身で指定する仕組みになっています。
特別徴収以外の方法としては、「普通徴収」という方法があります。この場合、住民税確定後に自宅に通知が届き、同封されている納付書を使って指定金額を納税します。
基本的にはどちらを選んでも問題はありませんが、特別徴収を選んだ場合、副業の事実を会社側に知られてしまいます。会社側に、副業分を含めた住民税の決定通知が届いてしまうからです。「会社側にはできれば内緒にしておきたい…」と思う場合には、忘れずに「普通徴収」を選ぶようにしましょう。
2.4 社会保険で手続きが必要になる場合
たとえ副業であっても、一定の条件を満たしていれば社会保険への加入が義務付けられています。まず注意しなければならないのが、「1週間の所定労働時間および1カ月の所定労働日数が、一般社員の4分の3以上である」ケースです。この場合、一般被保険者として副業先での社会保険加入が必須となります。
また、一般社員の4分の3に満たない場合でも、次の5つの条件をすべて満たしている場合、やはり社会保険の加入義務が生じてしまいます。
- 週の所定労働時間が20時間以上である。
- 1年以上の雇用が見込まれる。
- 賃金の月額が8万8,000円以上である。
- 学生ではない。
- 副業先企業の従業員数が101人以上である。
これらの条件に当てはまり、副業先でも社会保険に加入することになった場合、その事実を勤務先の会社側にも届け出なくてはいけません。「会社に内緒で副業したい」と思っている場合、社会保険加入の条件を満たさないように注意する必要があるでしょう。
ちなみに副業で得られる収入が次のような事業所得の場合、所得の金額にかかわらず、社会保険に加入する義務は発生しません。
- フリーランスとして仕事を請け負っている。
- 個人事業主として副業している。
- FXや株などの投資で儲けを得ている。
これらの場合は特に社会保険の手続きが必要になることはありませんから、安心してください。ただし「個人事業主として労働者を雇用する」場合には、少し注意が必要です。自分自身が加入する側ではなく、雇用した労働者を加入させる側としての義務が発生します。
2.5 本業に支障が出ないようにする
副業はあくまでも副業であり、本業に支障が出ない範囲で行うのが望ましいでしょう。
たとえば、「夜間のバイトで睡眠時間が確保できない」という事態に陥れば、本業に支障をきたしてしまいます。大きなミスにつながってしまう可能性もあるでしょう。
どのような内容の副業で、どの程度なら本業に影響しないのか、ぜひ冷静にチェックしてみてください。副業OKの規定がある場合でも、あくまでも無理のない範囲で取り組みましょう。
2.6 体調管理
副業に力を入れ過ぎてしまうと、本業との間でバランスを崩し、無理をし過ぎてしまう恐れがあります。疲れをため込んでしまったり睡眠不足に陥ったりすると、免疫力が低下し、病気にかかりやすくなってしまうでしょう。病気になって回復までに時間がかかれば、その分の経済的なダメージが大きくなってしまいます。
副業ブームが高まっていますが、人間が健康的に過ごすためには余暇も重要です。自身の体調管理をしっかりと行いつつ、無理のない副業計画を立ててみてください。
2.7 職場には副業は秘密にしておいたほうがいいのかどうか
「副業OK」をうたっている職場であっても、「副業の事実を職場に伝えたほうがいいのか？」と悩む方は少なくありません。結論からお伝えすると、職場への報告義務がある場合は、上司にのみこっそりと伝えておきましょう。報告する義務や理由がない場合、むやみに伝えるのは危険です。
なぜなら、副業に対する捉え方は人それぞれだからです。たとえ職務規定で「副業OK」でも、それに対してどう感じているかは、人によって異なります。すべての人が、副業に賛成してくれるわけではないでしょう。
副業に対して理解のない上司に当たれば、副業を理由に、評価が下がってしまう恐れがあります。「こんなに簡単なミスをするのは、副業をしていて本業に集中できていないからだ」などと言われてしまうリスクもあるでしょう。また、同僚や利用者さんに対して、安易に伝えることも避けたほうが賢明です。次のような余計なトラブルを避けるためにも、ぜひ慎重な行動を心掛けてください。
- 副業しているから手を抜いていると思われる。
- 副業で高収入を得ていると誤解され、嫉妬される。
- シフト作成などの際に、反感を買う恐れがある。
3．職場に副業が発覚したときはどう対処するのか
会社のルールで副業が禁止されている場合はもちろん、許可されている場合でも、「職場にはできるだけ副業の事実を知られたくない…」と思う方が多いのではないでしょうか。まずは「職場で副業が禁止されている場合」に考えられる、処分内容から確認していきましょう。それには、次のようなものがあります。
- 訓戒や戒告（口頭での注意）
- 減給（一定期間の給料の減額）
- 降格（役職や職位の引き下げ）
- 諭旨退職や解雇（自主的に仕事を辞めるように説得されたり、強制的に辞めさせられたりすること）
どの程度の処分が下されるのかは、職場によって異なるでしょう。降格や解雇といった非常に厳しい処分が下されるケースもありますが、本人の反省次第では、口頭での注意のみで終わるケースもあるでしょう。また、具体的な処分が決定されるまで、出勤停止が言い渡される可能性も。「さらなる収入アップを目指すため」とはいえ、非常にリスクが高い行為と言えます。
万が一副業が発覚してしまったときには、できるだけ傷を浅くするため、誠意をもって対処してください。おすすめの対処法は、以下の3つです。
- 事実を認め、謝罪する。
- 状況を説明する。
- 副業を辞める。
副業禁止であるにもかかわらず、副業をし、さらにそれが発覚してしまった場合、まずは事実を認め、謝罪しましょう。明確な証拠を押さえられても、なお否定し続ければ、印象は悪くなってしまいます。あとで嘘だとわかった場合、さらに重い処分が下される恐れもあるでしょう。謝罪の意を伝えたら、状況を説明してください。職場に伝えたい具体的なポイントは、以下のとおりです。
- 副業が必要な理由
- あくまでも本業を優先させていること
- 単発的な副業であること
まずは、「なぜ副業していたのか」をしっかりと説明し、会社側にも理解を求めましょう。「親の介護のためには、本業の給料だけではどうしても足りない」「ボーナス減の影響で、住宅ローンの返済が厳しい」など、理由があっての副業であることを、誠心誠意伝えてください。遊び半分でやっていた行動ではないと伝われば、処分が軽くなる可能性があるでしょう。
また、もう一点頭に入れておいていただきたいのは、「会社員の副業を禁止する法律は存在しない」という事実です。それにもかかわらず、副業を禁止する企業があるのは、副業が本業に悪い影響を及ぼすリスクを懸念しているためなのでしょう。本業よりも副業を優先させるようになれば、本業における仕事の質は低下してしまいます。社員が副業先企業でトラブルに巻き込まれれば、火の粉が飛んでくる可能性も。万が一、同業他社で副業していた場合、情報漏洩リスクも否定できません。
だからこそ、「本業である職場が懸念しているような事実は、一切ない」ことを説明することが効果的です。次のような内容についても、ぜひ積極的に伝えてみてください。
- あくまで本業を優先し、副業は片手間にやっているだけである。
- 継続的に行っているわけではなく、頼まれたときにだけ単発的にやっているだけである。
- 簡単な業務で、身体的な負担はない。
また、「副業を辞める」と職場に約束することで、処分が軽くなるケースはあります。この場合、副業を辞めなければより重い処分が下されてしまう可能性があります。本業と副業、どちらか一方を選ぶことになるでしょう。
介護士として副業禁止の施設で働いている場合、いったんは処分を受け入れ、その後「副業可」をうたう職場への転職を検討するのもおすすめです。介護業界には、副業を認めている職場が決して少なくありません。まだまだ人手不足の介護業界において、「より良い職場環境」を求める転職は、よくあるケースです。「副業できること」を条件に、より自分の希望に沿った転職先を探してみてください。無事に転職できれば、「いつ副業が発覚するのだろうか…」という不安を抱えながら働くことはなくなるはずです。
3.1 職場に副業が発覚するケースとは？ 3つの事例
そもそも、副業が職場に発覚してしまうのは、いったいどのような場面なのでしょうか。3つの事例を紹介します。
3.1.1 【職場に届いた住民税の決定通知がきっかけで発覚】
毎年5～6月頃は、会社に副業が発覚しやすいタイミングです。その理由は、自治体から職場に住民税の決定通知が送付される頃だからです。一つの職場のみから給料を受け取っていて、年末調整を行っている場合、住民税の決定通知に記されている税額は職場が保有しているデータと一致します。一方で、副業先でも年末調整が行われた場合や、副業による所得が20万円を超えて確定申告した場合には、それらの金額を加味して決定された住民税が通知されます。この場合、職場が保有している情報と一致せず、結果として副業が発覚してしまうというわけです。
副業先でパートやアルバイトとして雇用されている場合、まずは「年末調整しない」ように注意してください。その上で、確定申告によって各種税金を確定させます。先ほどもお伝えしたとおり、住民税の納付方法を「普通徴収」に指定すれば、本業の職場に発覚する恐れはなくなるでしょう。
ただし、住民税の納付方法を「普通徴収」に指定しても、ヒューマンエラーによって「特別徴収」に設定されてしまう可能性も。リスクは限りなく小さいものの、ゼロではないという点を、頭に入れておいてください。
3.1.2【同僚や利用者さんに副業する姿を見られて発覚】
副業の内容によっては、「本業以外で働いている姿を知り合いに見られた」ことをきっかけに、事実が発覚してしまうケースがあります。不特定多数に見られる仕事は、いつどこで誰に見られているかわかりません。たとえ自宅や勤務先から離れていても、油断は禁物です。介護士として働いていると、利用者さんとのつながりが深くなりがち。「そういえばあなた、この前○○で働いていなかった？」という何気ない世間話から、職場に副業が発覚してしまう恐れがあるのです。
周囲の人に働く姿を見られやすい副業としては、次のような職が挙げられます。
・接客業
・販売業
・イベントスタッフ
・工事現場スタッフ
短期バイトなど、本業に支障が出ない範囲でできる仕事の多い職種ですが、発覚しては困るときには注意しましょう。
3.1.3 【SNSでの投稿内容をきっかけに発覚】
近年増加しているのが、自身のSNSへの書き込みをきっかけに、副業が発覚してしまうケースです。他者とのコミュニケーションを手軽に楽しめるSNS。副業を連想させる書き込みから、身近な人に特定されてしまいがちです。
自身のアカウントだと明らかにしていない場合でも、その投稿内容や周囲とのつながりによって、発覚してしまう可能性があります。「絶対にバレたくない」「バレたら困る」という場合には、不特定多数に見られるSNSに副業に関する投稿をすることは、避けたほうが無難です。
ちなみに、近年注目度が高まっているのが、マイナンバーについてです。制度のスタートとともに、「マイナンバーをきっかけに副業が発覚してしまうのでは…？」という不安を抱える方が増えています。しかし、マイナンバー制度が原因で、会社に副業が発覚する恐れはありませんので、安心してください。マイナンバー制度は、税金や社会保障など、個人に関するさまざまな情報を紐付けるための制度です。もちろん、そこには本業以外に副業で得た収入も含まれていますが、その特定や公表を目的に設立された制度ではありません。マイナンバーについて不安に思う必要はないでしょう。以上の3つの事例を参考に、発覚しやすいシチュエーションを確実に避けられるよう、注意してください。
4．主にどんな副業があるのか
ここからは、具体的な副業内容について見ていきましょう。介護士におすすめの副業と、おすすめしない副業をご紹介しますので、これから副業を探す方はぜひ参考にしてみてください。
4.1 介護士におすすめの副業
介護士として働く方におすすめの副業は、以下のとおりです。
4.1.1 【夜の時間を活用する副業】
介護士に人気の副業の一つが、夜に働ける仕事です。具体的には、コンビニでのバイトや介護施設での夜勤のバイトなどが挙げられるでしょう。中でも人気が高いのは、介護施設の夜勤バイトです。夜勤手当を含め1回の勤務で1～2万円という、良い稼ぎになるでしょう。
日常的に夜勤をこなすのは荷が重い…という場合でも、自分でスケジュールを組める夜勤バイトなら、比較的手軽にチャレンジできるはずです。シフトに余裕があるときや、どうしてもお金が必要なときに、必要な分だけ稼げます。介護施設での夜勤なら、普段の経験も活かせるはず。また、介護士としての、さまざまな経験を積むためにも役立つでしょう。
ただし、夜勤に入るスタッフの数は限られているので、さまざまな業務にあたる必要があります。ある程度の知識と経験を有している方におすすめです。
4.1.2 【自宅で挑戦できる副業】
インターネットの発達とともに、自宅でできる副業の幅が広がっています。次のような自宅で自分の好きなタイミングで挑戦できる副業なら、本業への影響は最小限にとどめられるでしょう。
- 趣味のハンドメイドの作品の販売
- 似顔絵作成や作曲など、制作サービスの提供
- ライティング
- アンケートのモニター
- データ入力
- アフィリエイト
また外に働きに出るよりも、副業発覚や時間と労力のハードルが下がる点も魅力と言えます。自分ならどんな副業に向いているか、ぜひ検討してみてください。
ただ、自宅で手軽にスタートできるネット副業の場合、「一定の収入を得られるまでに時間がかかる」というデメリットがあります。どの程度稼げるようになるのかは、自分しだいです。「すぐに確実に稼ぎたい」と思う場合は、別の副業を検討したほうがいいかもしれません。一方で、軌道に乗せることさえできれば、長く続けていけるでしょう。
4.1.3 【訪問介護の登録ヘルパー】
介護のスキルや知識、資格を活かせる副業として人気なのが、訪問介護の登録ヘルパーです。日中に短時間、自分の都合のいいタイミングで働けるのが最大の魅力。仕事の量を調整しつつ、無理のない範囲で働けるでしょう。普段とは違う職場を体験できることも、魅力の一つです。
4.1.4 【家事代行サービス】
介護士の仕事と共通点の多いのが、家事代行サービスです。利用者の自宅に派遣され、料理や掃除、買い物など、さまざまな家事を代行します。1回当たりの勤務は1～2時間と短時間で、体に負担がかかりにくい点も魅力的です。普段から人とのコミュニケーションが多い介護士にとって、得意なジャンルの仕事と言えるでしょう。
4.1.5 【地域活動支援センターでの日中活動支援】
障害を持つ方をサポートするための地域活動支援センター。介護資格や介護経験のある方が、重宝される職場です。相談や訓練、各種支援を行うⅡ型やⅢ型の施設においては、短時間勤務を選択するスタッフが少なくありません。日中の数時間のみの仕事であれば、介護士として働きつつ、無理のない範囲で副業できるでしょう。障害を持つ方向けの支援について、さらに知識やスキルを深めたい方には、特におすすめの副業先です。
4.2 おススメしない副業
反対に、介護士として働く方に、おすすめしない副業は以下のとおりです。
- 時間の融通が利かない仕事
- 体力的にキツイ仕事
- 余計なストレスを抱えてしまう仕事
介護士の仕事は体力勝負。副業でヘトヘトになってしまった場合、本業に支障をきたす可能性があります。また、時間の融通が利かず、無理せざるをえないような仕事も避けたほうが良いでしょう。
副業する目的は人それぞれですが、「できるだけ多くのお金を稼ぎたい！」と考えている方は多いのではないでしょうか。本業も副業も、無理のない状態で長く継続していけるのがベスト。副業を選ぶときには、余計なストレスを抱えずに働けそうかどうかも、ぜひ考慮してみてください。
5．副業の求人や案件を探す方法
「これから副業をスタートしたい！」と思う方にとって、気になるのが副業の探し方についてです。希望する副業によって探し方は異なるので、自分に合った方法を選択してみてください。
5.1 介護士求人サイトに登録する
介護業界で副業したいと思う方には、介護士専門の求人サイトを利用するのがおすすめです。正社員求人が多いと思われがちですが、さまざまなタイプの求人を掲載しています。
パートやアルバイト、単発勤務に夜勤アルバイトなど。ぜひ気軽にチェックしてみてください。
5.2 インターネットサイトを利用する
ネットを活用した副業に挑戦したいなら、気になるサービスに登録して、実際に副業をスタートさせましょう。フリマアプリにクラウドソーシング、スキルシェアリングにアンケートサイトなどは、登録すればすぐに仕事をスタートできる点が嬉しいところです。基本は無料で利用できるサイトが多いので、気になったら気軽に登録してみるのがおすすめですよ。
まとめ
介護士の副業は職場の規約を確認してから取り組みましょう
介護士として働く方の中には、副業で収入アップを目指す方が少なくありません。比較的柔軟な働き方を選択しやすい点は、介護業界ならではの魅力と言えるでしょう。
とはいえ、実際に副業が許可されているかどうかは、職場によって異なります。「副業したい！」と思ったら、まずは職場の就業規則をチェックしてみてください。副業OKを確認したうえで、本業に支障が出ない範囲で取り組むのがおすすめです。
「何のために副業したいのか」を明らかにすると、副業先選びで悩むことはなくなります。収入アップのため、介護スキル向上のため、介護業界以外の世界を体験するためなど。自身の目的に合った副業方法を選択してみてください。